中小企業DXできたらな計画

DX?それって強い?

DXって何?

ある日、ITリテラシー高い社員が研修にて、とある社員に質問
「DXって何かわかりますか?」



「でらっくす?」

マツコちゃうねん!
ダウンタウンちゃうねん!

こんなベタなやり取りが平気で起きる日常

こんなレベルのやり取りはさておき、
そもそもDXって何?
調べれば調べるほど、人によって解釈も微妙に異なる
なので、自分なりに整理してみる

何の略?

オカンが言うにはなー、
DIGITAL
TRANSFORMATION
の略やって言うねん

ほなDXと違うかー

でもオカンが言うには、

TRANS には交差するって意味があって、それはCROSSと同義
CROSSのことをXって表現するから、TRANSも Xって略するねん

ほなDXやないか

何かしっくり来ない方は、誰もが一度は通る感覚だと割り切っていただくとして、

直訳すると
「デジタル変遷」
ということですね

つまり、業務を紙じゃなくてパソコンでやればいいってことやな
っていうのが理解の第一歩

≠システム化/デジタル化

そういう意味では、
Excelで売上管理してるで!
在庫管理は商蔵○行でしてるなんて当社ったら最先端!
がDXにあたるか、というと、
答えはノー
めっちゃノー

既存業務をシステム買ったりして効率的にやろうぜーっていうのは、
システム化とかデジタル化とかそんな呼び方みたい

DXはそれを進化させたもの(月の石が必要)

使うだけじゃない、生産性がDX

システム導入のメリットは効率化だけでなく、記録が一定のフォーマットでデータ化されること

例えばタイムカード。
ガチャンと機械に通して時刻捺印タイプだと、
給与計算のときに誰が何時間残業してて、誰々は遅刻しててー、とか人の目による集計作業が必要

それが一歩進んで、勤怠管理システムが導入されて、打刻した時間はシステム管理される
そのため各社員の残業時間はシステムが計算してくれて経理部が幸せになりました
=システム化

残業時間の各社員または部署のバランスをみて、担当業務の割り振り直しやプロセス見直しで生産性爆上げたり、新しい仕事を作り出す
=DX

つまり、効率化だけでなく、従来の形を変えたり、新しいビジネスの創出して会社を進化させるのがDX

株式会社Aを株式会社Aデラックスに変える、という意味では冒頭のベタな件もあながち間違いではない!

なんてことはない

閑話休題

だから難しいDX

経費精算を手書きやExcelでするの面倒だなー
と思ったら、「経費精算システム」とかでググって、欲しいソフトを探す

目に見えた課題と一対一のソフトを探すのは難しくなく、買うこともお金さえ払えばいいので難しくない

そのため、各部署がそれぞれの業務を効率化するために色々なジャンルのソフトを各部署で稟議通して購入する

その結果、同じようなデータが複数のシステムに散在して、どれが最新かわからなくなったり、各部署の連携業務において、データのフォーマットが異なり、結局、手作業やExcelで作った書式で連携する。
営業部は営業部システムで作った申請書Aを印刷して捺印して、技術部に渡す
技術部は受け取った申請書の内容を技術部システムに入力し、申請書Bを作って、経理に回す
みたいな、同じ組織にいるとは思えないチグハグ連携が起きる

なので、システム間同士の連携をデザインする必要があるが、これがまた難しい。。。
CSV?ストアドプロシージャ?

レガシーの最大欠点

連携が難しい最大の理由は、従来型のシステム=レガシーシステムには、連携という概念がないものが多い、ということ
せいぜいCSVが吐けるくらいで、吐けても飲めないものもある

今でこそ、クラウドだなんだでインターネット上に各システムがあるので繋がりやすい=繋がりやすいシステムが開発されるけど、オンプレミスでサーバーが自社にあったり、販売店提携のデータセンターにサーバーがあったり、システム同士がネットワーク繋がってない
各部署で各々でシステム調達したツケがこんなところにー(T ^ T)

なんていうのもきっと中小企業あるある

よし、じゃあこれを機に、システムを一斉に入れ替えるぞー!
なんて予算がないのも中小企業あるある

※予算については補助金が国から出るので、要チェケラ

が、申請手続きが煩雑で面倒になってやらないのも中小企業あるある

レガシーシステムは保守管理費も上昇傾向なので2025年までになんとかしてねっていうのが政府のいう2025年の壁

まとめ

DXとは業務効率化が一番の目的ではない
DXとは生産性の向上やビジネスモデルの最適化を目指すものである
DXは難しい
DXはお金が掛かる
DXはデラックスではない
マツコはデラックスで間違いない

つまり、DXは難しいしお金もかかるけど、業務が最適化され、売上や福利厚生向上に大きく寄与できる可能性があるので2025年までにやるべし